調査・研究報告

特定非営利活動法人 小学校英語教育推進協議会（J-SHINE）（東京都港区会長：吉田 博彦）は、小学校外国語科・外国語活動の授業研究（オンライン）を通して、参加教員の授業への不安を払しょくするとともに、指導力の向上を図ることを目的に、小中学校の教員向け研修を実施いたしました。
事業の概要は下記の通りです。

＜事業期間＞
2024年8月1日から2024年8月5日
＜事業実施場所＞
Zoomを使用してオンラインで実施
＜事業対象者＞
参加を希望した教育委員会（千葉県浦安市、東京都足立区、北海道釧路市、群馬県前橋市、秋田県横手市）管下の参加を希望する小学校教員、小学校における外国語教育に興味関心がある中学校教員、のべ250名ほど
＜講師＞
池田周（愛知県立大学外国語学部 教授）、吉田研作（上智大学名誉教授、J-SHINE®名誉理事）
＜研修テーマ＞
千葉県浦安市「ﾃｨｰﾑ・ﾃｨｰﾁﾝｸﾞ」、東京都足立区「聞く・話す」、北海道釧路市「聞く・話す」、群馬県前橋市「聞く・話す」、秋田県横手市「聞く・話す」、総括
＜後援＞
文部科学省

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特定非営利活動法人 小学校英語教育推進協議会（J-SHINE）（東京都港区会長：高野敬三）は、
J-SHINE®資格者の就業に向けた実態把握、資格者の就業に関するニーズを明らかにすることを目的に、資格者の就業実態調査を行いました。

＜実施期間＞2023年8月14日～8月31日
＜調査方法＞メール配信にて、Googleフォームを使用
＜調査対象＞36,042名（65歳以下の資格者）
＜回 答 数＞2,804名（回答率7.7%）
『J-SHINE®資格者の就業実態調査』

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特定非営利活動法人 小学校英語指導者認定協議会（J-SHINE）（東京都千代田区会長：高野敬三）は、
令和3年に文部科学省から事務連絡を通じて全国の小学校現場での特別免許状の利活用が一層推奨されている中、
現在の各都道府県における特別免許状の利活用の実態及び概観等について把握することを目的に調査を行いました。
調査の概要は下記の通りです。
回答にご協力いただいた都道府県教育委員会の皆様に心より感謝申し上げます。

＜実施期間＞2022年12月9日（金）～2023年1月20日（金）
＜調査方法＞郵送もしくはWeb回答（Google Forms）
＜調査項目＞８項目
＜調査対象＞47都道府県教育委員会
＜回 答 数＞31 （回答率６６％）

『特別免許状の実態等調査報告書』

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特定非営利活動法人 小学校英語指導者認定協議会（J-SHINE）（東京都港区会長：吉田 研作）は、文部科学省の初等中等教育局による委託事業を受託し、福島県いわき市にて福島県・いわき市の皆様と一緒に、授業改善にに取り組ませていただきました。
事業の概要は下記の通りです。

＜事業期間＞2018年4月から2019年3月
＜事業実施場所＞福島県いわき市立平第五小学校、福島県いわき市立植田小学校
＜事業内容＞指導法・モデルカリキュラムの開発、教具教材の開発、変容調査の実施、校内研修（モデル授業）の実施、
　　　　　　教員への指導・助言、成果報告会の実施、各種委員会の設置

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特定非営利活動法人 小学校英語指導者認定協議会（J-SHINE）（東京都港区会長：吉田 研作）は、2019年12月9日に、
株式会社アルク（東京都千代田区代表取締役社長：田中 伸明）の語学教育専門研究機関「アルク教育総合研究所」と協同で、
調査レポート『J-SHINE資格取得者の就業・指導実態　－J-SHINE資格取得者を取り巻く現状と展望－』を発表しました。

調査レポートは下記からご覧いただけます。
J-SHINE資格取得者の就業・指導実態　－J-SHINE資格取得者を取り巻く現状と展望－
　
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J-SHINEでは全国各地の小学校英語の実態を把握することを目的に、全国各地の市町村教育委員会を対象とし、
　教育委員会訪問調査を実施しました。
　
　報告書は下記のPDFよりご覧いただけます。

2017年度教育委員会訪問調査報告書
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